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数字で見る:離職率と不足する次世代リーダー

たつみまや
2025年2月20日

多くの企業が直面している大きな課題の一つが、離職率の高さと次世代リーダーの不足です。特に若手社員の離職率が高いことは、企業の未来に影響を与えます。また、次世代リーダーの育成が追いつかないことも、組織の成長や持続可能性に大きな影響を与えています。これらの課題を理解するために、数字を通じて現状を深掘りし、今後の対策を考えてみましょう。

離職率の現状

近年、日本における離職率は増加傾向にあります。特に若手社員、入社1〜3年目の離職率が顕著で、厚生労働省の調査によると新卒の3年以内の離職率は約30%に達しており、多くの企業がこの問題に頭を悩ませています。この離職率の高さには以下の要因が関与していると考えられます。

  • キャリアの不安定さ
    若手社員は、自己成長やキャリアの見通しが曖昧な場合、早期に転職を考える傾向があります。また、社内での成長機会が限られていると感じると、他社でのキャリアを模索するようになります。
  • 労働環境のミスマッチ
    入社前に抱いていた期待と実際の労働環境のギャップが離職の一因となります。特にワークライフバランスの不整合や過度な業務負荷、精神的なプレッシャーが原因で辞職を考える若者が増えています。
  • 人間関係の不和
    職場の人間関係、特に上司との関係がうまくいかない場合、社員のモチベーションが低下し、結果的に離職につながることがあります。信頼関係が築けていないと、長期的なキャリアビジョンを描くのが難しくなります。

次世代リーダーの不足

企業の成長には、優れたリーダーシップが欠かせません。しかし、次世代リーダーの育成が不足しているという問題も深刻です。ある調査によると、企業の約70%が「リーダー候補が不足している」※と感じており、特に中間管理職や上級管理職層において人材の育成が課題となっています。

※Deloitte『2023年グローバル人材トレンドレポート』

  • 早期離職によるリーダー候補の喪失
    若手社員が早期に離職することで、将来的なリーダー候補が育たないという問題が生じます。リーダーとしての素質を持つ人材が、組織の文化や業務を十分に理解する前に退職してしまうため、企業としては優秀なリーダーを育成するチャンスを失います。
  • 育成プログラムの不十分さ
    多くの企業では、リーダー育成のためのプログラムが整備されていないか、内容が十分でないことがリーダー不足の原因とされています。体系的なトレーニングやOJTが行われないため、若手社員がリーダーシップを発揮するためのスキルや経験を積むことが難しくなります。
  • リーダーシップに対する価値観の変化
    リーダーシップに対する価値観も変化しています。かつてのトップダウン型のリーダーシップではなく、今求められているのはコーチング型やサポート型のリーダーです。この新しいリーダーシップに対応できる人材や教育できるマネジメント層が少ないことが、リーダー不足の一因となっています。

離職率とリーダー不足への対策

では、これらの問題にどう対応すれば良いのでしょうか。離職率を抑え、次世代リーダーを育てるためには、企業側が取り組むことのできる対策がいくつか考えられます。

  • キャリアパスの明確化
    社員が自分の成長とキャリアの道筋を見える化することが重要です。具体的な昇進・昇格基準や評価制度を明確にし、社員がどのような努力をすればキャリアアップできるかを理解させることで、離職率の低下とモチベーションの向上が期待できます。
  • リーダー育成プログラムの充実
    体系的なリーダー育成プログラムを導入することで、次世代リーダーを効率的に育てることが可能です。実践的なリーダーシップトレーニングやメンターシップ制度を設けることで、若手社員がリーダーとしてのスキルを磨ける環境を提供しましょう。
  • 心理的安全性の確保
    社員が安心して働ける職場環境を整えることも、離職率の低下に寄与します。心理的安全性を高める施策を導入し、社員同士が自由に意見交換できる風通しの良い組織文化を築くことが重要です。

終わりに

企業の離職率の高さと次世代リーダー不足は、数字が示す通り深刻な問題です。しかし、これらの課題に対して企業が適切な対策を講じることで、将来のリーダーを育て、持続的な成長を実現することができます。ぜひ長期的な視点でリーダー育成と組織づくりに取り組んでみてください。

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この記事を書いた人

たつみまや

株式会社アソビズ CEO。1991年生まれ。2020年より「組織にアソビゴコロを。」をモットーにBtoBで謎解きイベントを提供している。新卒で経験した老舗メーカーでの営業から、地方創生ビジネスに興味を持ち、横浜のベンチャー「DAS株式会社」にジョイン。観光促進の観点から謎解きイベントのディレクションに従事した。2020年には謎解きイベントの関係性構築に注目し、教育・組織づくりに転向し「aso-biz」サービスを開始。2022年9月に法人化し代表に就任。表向きは、リモートワーク、女性のキャリア、組織づくりに興味。だが実はゲームや旅行、日本酒と家が大好き。筋トレとファスティングは気まぐれ。受賞:令和3年度テレワーク先駆者百選(総務省)。